火災保険を扱う保険会社はたくさんあります。
よく、インターネットサイトでも「12社を一気に徹底比較」など、見積もりを一度に取り寄せることができるようになっていますが、見積もりを取り寄せても比較の仕方がわからなければ意味がありません。
そこで、火災保険の補償内容を比較する時のポイントをご説明しておきましょう。
目次
◎費用保険金の扱いに注意|火災保険
火災保険の補償内容自体は、どの保険会社も基本となるプランや付帯できるプランなど大差はありません。
しかし、注意が必要なのが「費用保険金の補償のされ方」つまり、保険金の扱いについてです。
保険会社によっては、片づけ費用などを含んでいる費用保険金が元々の基本補償にセットされているところがあります。
しかし、別になっている保険会社もあるのです。
元々セットされているなら良いのですが、オプションで付帯しなければならない場合は、その分保険料も上がりますし、付帯を忘れてしまうと補償されないのです。
火災保険の補償内容を比較する時は、まず、費用保険金がすでに含まれているのか、オプションで付帯しなければならないのかなど確認することが必要です。
◎建物が全損した場合の補償額と自己負担金を比較する|火災保険
大雨などによる水災の場合、建物が全水しても保険金額の7割までしか保険金が支払われない保険会社もあります。
もちろん、全額補償してくれる保険会社もありますので、まずは補償がどの程度までできるのかを比較しましょう。
災害は水災だけではなく、風災やひょう災、雪災など色々ありますので、それぞれの災害で全損した場合に、どれくらの保険金を受け取れるのかチェックが必要です。
また、建物が全損した場合に、自己負担金額があるのかないのか、また、ある場合はどの程度必要なのかもチェックする必要があります。
自己負担金額については「免責金額」と書いてありますので、チェックしておきましょう。
◎割引や付帯サービスの比較もしておこう|火災保険
火災保険の中枢部分ではありませんが、どのような割引があるのか、どのような付帯サービスがあるのかもチェックしておきましょう。
補償内容や保険料にさほど差がない時には、割引や付帯サービスを比較することもできます。
割引きの例としては、オール電化割引やノンスモーカー割引、耐火性能割引（外壁が規定の耐火性能を持っている建物の場合）、発電システム割引（太陽光発電システムを設置している場合）、防災機器割引（火災報知器、スプリンクラーなど防災機器設備がある建物の場合）、ホームセキュリティ割引（保険会社が指定するホームセキュリティを導入している建物の場合）、新築割引（築5年以内なら適用されることが多い）、ネット申し込み割引など、様々な割引があります。
割引率は保険会社によって違いますが、2～10％の割引きになることが多いので、割引が適用できるかどうかは確認しておいた方がお得です。
次に付帯サービスですが、付帯サービスも保険会社によって異なりますし、基準も違いますので確認が必要です。
よくある付帯サービスには、医療関連サポート（医療に関する電話相談や医療機関の紹介をしてくれる）、事故防止サポート（防災器具や設備に関するアドバイス）、水回りトラブル対応、鍵トラブル対応（鍵の修理・交換、鍵を開けるなど）、建物の調査や修理サービス、法律や税務相談サービス、ベビーシッター派遣、介護事業者の紹介など、様々な付帯サービスがあります。
ここに記載していないサービスなどもありますが、それぞれの保険会社によって基準やサービス内容が違いますので確認しておきましょう。
◎火災保険は築年数や構造級によっても保険料が変わる
火災保険料は建物の築年数や構造級、地域などによっても保険料が変わってきます。
比較する時は、これらは同一条件で見積もりをしますので比較するわけではありませんが、保険会社によっては規定が違いますので保険料が安くなることもあります。
同じ条件でも金額があまりに違う場合は、構造級や築年数などを見て、条件が全く同じなのか、そうでないのかも確認しなくては比較できません。
◎火災保険の比較をするときに地震保険の付帯も視野に入れておこう
火災保険に加入しても、地震による火災や津波で建物や家財が損壊した場合は補償外となり保険金が支払われません。
火災保険に加入する時は、一緒に地震保険をセットするとどれくらいの金額になるのかも見積もりしてもらうと良いでしょう。
地震保険と火災保険をセットにすることで割引される保険会社もありますし、火災保険では補えない、地震や噴火による火災や津波での損壊も補償してくれるのが地震保険ですので、セットで契約するのか、火災保険のみにするのかなどを比較することもできます。